透明性の高い価格設定。隠れた料金は一切なし。

OneSpan Signは、ユースケース、地域、チャネルを問わず、企業が安全にドキュメントに電子署名できるよう支援します

ユーザープラン

すぐに始めたい企業や組織向け。アップロードし、電子署名用に送信するだけです。あとはOneSpan Signにお任せください。

プロフェッショナルプラン

20ドル

ユーザーあたり月額 (年額一括払い)

大口割引あり。
お問い合わせください。

電子署名用のドキュメントを送信

テンプレートは無制限

対面署名、リモート署名

高度なフィールド

電子メール認証、秘密の質問による認証

高度な認証($)

詳細な監査証跡

OneSpan Sign Print Driver

iOS /Android 向けモバイルアプリ

一括送信($)

ビデオ会議で署名($)

Salesforce・SharePoint・Workdayなどのサービスと統合

標準・高度・適格(QES)電子署名

ユーザコミュニティへのアクセス

APIプラン

自社のWebサイトやアプリに電子署名を組み込みたい企業やテクノロジープロバイダー向け。無料で構築を開始し、数日で本稼動させることができます。

サンドボックス開発者

無料

OneSpan APIとSDKを無料で無制限に試用できます。サンドボックスアカウントには有効期限がなく、エンタープライズレベルの機能が利用可能です。

ソリューションの本稼働への準備が整いましたら、 ご連絡ください

エンタープライズプラン

トランザクション数に応じて  

プロフェッショナルプランのすべての機能に加えて、以下の機能がご利用いただけます。

REST API と完全サポートのSDK

署名機能の組み込み

ワークフローのカスタマイズ

エンタープライズレベルの管理

ホワイトラベル とブランド設定

リアルタイムなレポートと分析

eVault(電子保管庫)と統合

柔軟な導入オプション(SaaS・プライベートクラウド・オンプレミス)

ユーザー&開発者コミュニティへのアクセス

プレミアムサポート($)

OneSpan Signについて、企業からはどのような声が寄せられていますか?

[OneSpan Sign]により、オンプレミスソリューションの一般的な事前のインフラストラクチャとリソースに投資することなく、2つの非常に異なるビジネスプロセスの要件を満たすことができました。

Cooperators-logo

Alec Blundell氏

副社長、個人生命保険、協力者

[OneSpan Sign]により、ドキュメントをより迅速かつ正確に取得できるようになり、顧客側の労力が大幅に軽減されました。

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アン・C・ドリゲール

シグネチャーバンクシニアバイスプレジデント

よくあるご質問(FAQ)

プロフェッショナルプランの利用制限はありますか?

1ユーザーあたり年間1000件のトランザクションがご利用いただけます。1000件を超える場合は、更新日の90日前にご連絡させていただき、お客様のニーズに合ったプランまたはトランザクション数をお選びいただけるようサポートいたします。 すべてのお客様は、OneSpanサービス利用ガイドラインと条件に従うものとします

プランにユーザーライセンスを追加購入するにはどうすればいいですか?

ユーザーライセンスの追加が必要な場合は、担当者までご連絡ください。

サブスクリプションは自動的に更新されますか?

はい、更新日の60日前までにプラン変更またはアカウント解約の通知をいただかない限り、サブスクリプションは自動的に更新されます。更新情報については、サブスクリプション契約書をご確認ください。

署名機能の組み込みとは何ですか?

OneSpan Signで電子署名をするように依頼するのではなく、署名機能の組み込みにより、iFrameを介してお客様のWebサイトやアプリ上で直接フォームの記入や電子署名が可能になります。

APIの試用は有料ですか?

いいえ、OneSpan Sign APIの試用は無料です。有料プランに登録しなくてもAPIに完全にアクセスできます。本稼働への準備が整いましたら、 ご連絡ください

署名者はOneSpan Signのアカウントが必要ですか?

いいえ、ドキュメントに署名する際に署名者はOneSpan Signのアカウントを必要としません。署名者に署名が必要なドキュメントがあることを知らせるメールが送信されます。署名が完了すると、署名依頼者と署名者の両方が署名済みドキュメントを受け取ります。

OneSpan Signの電子署名は法的に拘束力がありますか?

はい、OneSpan のソリューションは、電子署名に関する法律や規制を制定している国の要件を満たすように設計されています。銀行レベルのセキュリティ対策を採用し、署名者の本人確認に複数の方法を提供し、各トランザクションには法廷で認められる包括的な監査証跡が含まれます。詳細については、適応性ガイドをご覧ください

外部の別のWebサイトへのリンクについて、英語のみで提供されているリンク先もありますのでご了承ください。